デジタルサイネージ 保守費 維持費
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コラム Q&A： デジタルサイネージ機器の故障、保守費についてのよくあるご質問 |
デジタルサイネージの機器の故障、保守費、維持費について、比較的見落としがちな点を整理し、
また、よくある質問についてお答えします。
デジタルサイネージの保守費はどの程度見ておけばいいですか？ |
平均すると、2 ～ 7年でディスプレイは劣化します。
ディスプレイが劣化するまでの期間は、通常、XXXXX 時間、と表示されています。
半減期、と言って液晶の輝度が半減した時期が、入替の時期の目安だと考えるのが一般的ですが殆どの場合、それ以降も使用されるケースが多いです。その為、施工業者側では、ある一定の期間を経過した後のメンテナンスについては、有償、とし、新商品に入替を促す契約が多くあります。
液晶の輝度が半減するまでの時間は、1日の放映時間（例えば10時 ～ 20時）、
と、年間の稼働日（例えば 365日のうち300日、など）により計算ができます。
高輝度ディスプレイの場合、輝度劣化よりは熱により液晶が溶けてしまったりホコリの付着により黒ずんだりという問題があります。屋内の場合は、熱環境にもよりますが、５年は耐久するのが基本ですが、メーカーによってはそれよりも早く劣化することがあります。
黒味放送と言って、実はサイネージ事業者側が、
テレビを切らずに黒い動画を流している場合には、故障や劣化が早まります。
保証と保守費の関係 |
また、保守管理費と紛らわしい概念として、機器の保証、という概念があります。
機器の保守のうち、機器の保証の概念（保証書に記載）に基づいた
「故障による交換費用」、については、
有償交換（保証期間終了後）、
と
保証による無償交換 （保証期間内）
の 2 パターンがあります。
よくある質問としては、保守管理費を払っているのだから、修理は無料なのではないか？という質問がありますが、それは異なるケースが多いです。
保守管理をしている場合、保証期間を過ぎていても、修理をします（お客様のサポートを続けます）、という約束をします。修理をするためには、例えば、液晶の部材、などを在庫として持つことが必要で、保守管理業者は、部材を保管して故障した際に交換する義務があります。
例えば、プロジェクターなどの例を挙げると、消耗品の照明部分、は保守部材として保守管理業者は倉庫で部材を保管し管理しています（タマ切れ、と言って照射が弱くなると部材：タマのみを交換しますが、保守部材としてタマが必要です）。高度な制御を行う事業の場合、STBなども同じ型番仕様スペックのものを保守部材として持つ必要があります。それが無くなるとサービスが提供できなくなるからです。
デジタルサイネージのように、3年以上10年以内、の機器の使用を想定する場合は、低価格使い捨てのタイプを除いて、保守管理費をお支払いされる事をお勧めしています。保守管理を支払わない場合は、液晶板、STBなどを部材として予め購買し、自社で交換ができるよう、自店工への研修を行っておくことをお勧めします（鉄道、病院などではそのような対応があります）。
なお、保証期間内の修理に関してですが、全ての電子機器は、消耗品を除き、想定外の故障が発生した場合に、保証期間内であればメーカーまたはディーラーに問い合わせ、無償で交換できます。
（ただし、交換にかかる作業費については有償：保守管理契約無しの場合という保証契約が一般的です）
（作業費に関しては、お客様ご自身でテレビなど交換される場合は、費用が掛かりませんが、壁掛け、天吊り、台置き、組み込み、などのディスプレイの場合、安全面に配慮し、工事業者への委託が推奨されています：詳しくは、壁掛け金具などの注意事項をご覧ください）。
従って、機器の故障で保守や維持費に、想定外に、お金がたくさんかかる、という事は有りません。ですが、故障のタイミングはある程度見積もっておき、保守費についてはお支払いができるよう予算を組んでおく必要があります。高輝度モニターやLEDなどでは、保守費用をケチると後でサポートが受けられない、という事が実際に起こりうるのでご注意ください。
また、機器の保証については、保証期間を延長する事が可能なメーカー、ディーラーがあります。機器の耐久年数を知った上で、保守期間と併せて、あらかじめ保証期間を延長しておくことも一つの方法です。
機器の寿命について |
また、機器の寿命が来ると、再度機器を購買しないといけない為、
一般的には、維持費としては、2～7年後（放映用のSTB、メディアプレーヤーの寿命は平均2～4年、テレビは5～7年）に、導入時と同じ費用が掛かると考えておくのが一般的な考え方です。
テレビに関しては、PCモニターのように、液晶パネルの質やコンデンサーの質が悪い場合、2～３年程度で故障する場合がありますが、業務用テレビの場合、3年以内に故障する事は、高輝度モニターを除いて、稀です。
メディアプレーヤーや、STB、PCについては、電源を強制的にシャットダウンするオペレーション、
或いは、「常時つけっぱなしで消灯していない」場合、また、仮にファンレスであったとしても、ホコリの清掃などを行っていなかったり、屋外など結露がある場所に設置した場合、2年程度で故障することが有ります。高温の場合は、１日で故障する場合もあります。スティックPCについては温度がこもりやすく故障が多くなっており、２年以内に故障する事例もありますのでご注意ください。
機器の保証・延長について |
なお、機器の保証については、
延長、
というものがあり、1年で1～5万円程度を加算、すれば、保証期間を延長できるメーカーやベンダーもあります。最初に延長を加算しておくと、5年後以内の追加費用支出は押さえられます。これは、保険のようなものです。機器ベンダーの能力が低い場合は、保証の延長を金額に含めておくと、お客様は、安心できます。
保守の内容 |
保守管理・サポート、という業務が発生します。
これは、機器が故障しないように適正に使用するよう管理を行ったり、
ディスプレイに付着するホコリをふき取り、機器の寿命を延ばしたりなどする
保守人員が管理する業務です。こちらは、熱、ホコリ、など故障の原因となる箇所での使用が多い機器、高価な機器については、専門要員への人件費として見積もっておいた方が良い金額です。
また、サポートは、コンテンツの更新を行ったり、放映時間の変更を行ったり、動画の加工、放映登録を行ったり、機器の不調時の問い合わせ対応、必要があれば、訪問による点検を行ったりする業務です。
デジタルサイネージについては、エアコンなどと同様に、機器の不調時に、点検を行います。
これは、デジタルサイネージがエアコンよりも部品点数が多いだけでなく、ネットワークの問題、なども含むため、システムによっては問題の解決に、専門的な知識が必要だからです（専門知識の有る人員の場合、スタッフレベルの研修を受けただけで、８５％の問題は、お電話でのお問い合わせにより解決します）。
1 ~ 3 営業日以内の修理が必要であったり、プロフェッショナルな機器のサポートが必要な機器、事業者の場合、点検の訪問員をエリアごとに配置するうえで、サポート人員、を雇用する必要があります。そのため、保守管理費、で、サポート人員を雇用する、というコスト構造になっている会社が多いです。エリアによっては離村などもあり交通費がかさむため、全国一律の価格設定の場合、遠隔地への交通費代、を保守管理費に含めており、割高に感じる場合もあります。ですが、それは全てのお客様に対して高いレベルのサービスを提供するために必要な費用だと考えて頂けると良いと思います。
以上、が、サーバーやライセンスを使用する際に必要な、ソフトウェア使用料、サーバー使用料、ライセンス使用料、などとは別に、保守管理費、や、保守サポート費用、などが計上されている理由です。
適正な保守管理費 |
保守については、通常1人当たり 20 ~ 50 ~ 80施設を担当します。
保守の内容及び機器の種別や高度性にもよりますが、
１施設当たり5,000円（定期点検、保守オンラインサポートのみを行う場合）~ 1万円 ~ 2.5万円（24時間保守受付翌日訪問、オンコール待機などを含む場合）が適正な保守管理費用となります。保守費用を下げる場合には、センドバック保守（部材の交換のみをローカル人員や施設に委託し、部材をセンターより配送）もあります。
病院や会社などでシステム部員や保守部員が機器の保守や工事を行う場合には、
オンライン保守のみ委託先にて対応、或いは、機器のセンドバック、などにより
オンサイト保守を行わない、乃至は、有償、とすることで、
保守管理費を2,500円 ~ 5,000円程度抑える事も可能ですが、実際には、
保守を自分たちで行う事は、チェーン店などエリアが離れている場合は、
担当者の移動時間や車両代金などの負担増につながるため、保守体制を既に持っている事業会社様などを除いては、お勧めできません。
また、高度な機器については、専門的な知識がないまま作業を行うと、
却って故障の原因になる場合があります（特にLAN線の抜け、など）。
部材の管理費 |
特に、プロジェクターなどの、部材の交換を伴う高額商品の場合、部材を在庫として 5 ～ 7年保管するケースが多いため、保守管理費の中には、部材の管理費、が含まれるか、別途倉庫料、として請求されます。
故障時の修理のための部材については、高度機器ほど、適正在庫を保管する必要があります。
何故なら、高度機器の方が汎用機器より流通が少ないため、故障時に部材が確保できない恐れがあり、欠品により、お客様にご迷惑をお掛けしてしまうからです。そのため、保守管理費の費用の中で部材費を確保するのが、一つの方法となっておりますが、これを、初期費用の中に含めて、部材を確保する方法もあります（初期に費用を加算して、5年保守などの場合、初期費用で部材を確保します）。
