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株式会社 メディアネットワークス
情報と商品の提供品質を高め、人々の暮らしに安全と安心を提供する 
 
子供の未来/高齢者の生活を支える事業の実施により、
 少子高齢化問題に取り組む
 
科学的な手法に基づき商品やサービス、 事業を開発し、
   企業・公共団体・起業家・研究者とともに
   社会課題の解決を図る
 
    Essay 病院でのデジタルサイネージ 「事例」と「傾向」と「注意点」と「課題」
 
 弊社では延べ800万時間、全国の病院待合向けに待ち時間対策としてのデジタルサイネージを提供し、番組・院内情報放映を行っています。
 
 
 総合病院では、待ち時間のイライラ緩和や、患者への案内の為にデジタルサイネージを使用し、また、呼出しの際の個人情報保護及び呼び出しの効率化の為、呼び出し機や番号表示機を使用する事例が増えています。
 
  100床以上の総合病院の約25%、クリニックの35%では、導入時にデジタルサイネージを導入しています(弊社推定)。番号待ち表示も含めると、それぞれ約75%、45%(弊社推定)が、何らかの情報表示モニターを設置しています。
 
 以下では、各施設での傾向について纏めますが、それ以外にも末尾にいくつかのトピックに分けて、注意点や傾向などについて記載します。
 

ご参考:弊社商品

 
弊社の病院向けデジタルサイネージ 配信サービス
MNクラウド for Hospitalについてはこちら
 

 
 
弊社のクリニック向けデジタルサイネージ配信サービス 
MNクラウド for Cliniqueについてはこちら
 
 
 
弊社の病院・クリニック向け番号表示・順番呼び出しシステム 
MNクラウド with マテルについてはこちら
 
 
 
 

デジタルサイネージや情報表示システムの使用が多い分野、事例

     
1. 各診察課や会計での、「番号待ち表示機」や「待ち時間表示」
 
2. 待合での、院内情報表示 +ニュース表示(テレビに変えて無音の放映)
 
2. 待合での、TV+院内情報表示(切り替え放映)
 
3. 院内呼出しシステム(食堂、カフェ、など)院外呼出しシステム(携帯へのメール)
 
4. 薬剤部などでの、お薬の使用についての啓発 及び番号呼び出し
 
5. 地域医療連携室前での案内地域医療連携の推進及び地域医療連携室の活性化)
 
 2.4.5.については、デジタルサイネージを使用し、20~50枚の広報素材及び専門番組を制作・放映し、運用を行う方法が一般的です。
 
 3.については、デジタルサイネージへの組込みの事例が増えております。
 
 また、地域連携については、連携先病院の表示、を行うにあたり、看板などの運用をデジタルサイネージに切り替えるケースがあります。
 
 工事については、天吊り/壁掛け/柱埋め込み/壁埋め込みなどの方法により、院内のスペースを有効に活用する必要があります。
 
 弊社では、壁埋め込み、柱埋め込み、壁寄せ、壁掛け、天吊り、台置きなど様々な工法のデジタルサイネージを、工事部門や施工会社と連携し、新設物件の施工サポートを行い、機器の性能保証やメンテナンスサービスを5~10年単位(1施設当たり平均8年程度のメンテナンスを目途に機器の選定を行っています)で提供しています。
 

病院デジタルサイネージにおける課題

  
     広報素材制作
     セキュリティー問題
     待ち番号との併用
     Wi-Fi使用による通信混雑
 

事例紹介 待合でのデジタルサイネージ使用

   
 診察課の待合では、待ち時間の気分転換が主な領域です。
 
 

各診察課でのデジタルサイネージ使用 (弊社事例写真)

 
 各診察課では、大きな病院の場合、待ち番号表示があり、それだけでは退屈をしてしまうので、デジタルサイネージを導入する事が多くあります。
 
 
 
健診センターでのデジタルサイネージ使用 (弊社事例写真)
 
 健診センターでは、体操番組や、栄養指導、健診内容などのお知らせが多くあります。 企業向け健診の多いセンターでは、糖尿病など生活習慣病の予防指導などの動画が流されることもあります。
 
 

地域医療連携室 でのデジタルサイネージ使用 (弊社事例写真)

 
 地域量連携室では、提携先の病院の表示の事例があります。弊社では、年間延べ5000病院程度の連携病院のデータ書き換えをサポートしています。連携病院のリストを紙で管理するよりは、年に4回程度、リストを更新しサイネージで表示する方が効果的な場合もあります。
 
 
 

トピック:サイネージ導入にあたって

 

TVの代わりとしてのデジタルサイネージ

 
 TVでは、無音にするとわかりにくい番組が多く、どうしてもNHKに絞らざるを得ない。さらに、ワイドショーは避けたい、などの傾向があり、無難な番組を放映するデジタルサイネージが導入されることが多いです。
 

医療専門番組の放映について

 
 医療専門番組を放映すると、かえって問い合わせが増えるのではないか、医師が内容を把握できないのではないかという声が良くありますが、適切な医療番組であれば、むしろ患者さんは感謝している、或いは「もっといろいろ教えて欲しい」という声が、アンケート結果の中でもあります。
 
 医療番組が原因で、診療などに支障が出た事例はまだ報告されておりません。また、番組内容については選択する事が可能な為、各病院にとって役立つ内容のみを選択できます。 
 
 尚、事業者によっては、古い医療動画を放映していたり、医療情報の正確性に欠けるケースがあり、そのような事は避けるべきですので、注意が必要です。

収益貢献

 
 クリニックでは、診療の増加や地域の競争の中で、「当院の」特色を示すことが求められ、デジタルサイネージの導入に至るケースが多いです。また、増進効果のある告知内容も、ある程度決まっておりTVよりも満足度が高まる事が期待されます。
 

QOS(Qualty of Service)

 
 QOSに関して事例を挙げて検討すると、待ち時間が40分を超えるクリニックや病院では、
 
「待ち時間をいかに過ごしていただくか」ということと、
 
「その時間をどのように有効に生かすか」
 
ということの両方が課題となっております。
 

QOHH(Quality of Hospital Hospitalty)という概念

 
 弊社では、診療の速やかさや医師による丁寧な説明など一般的な病院の評価項目だけでなく、会計待ちやバス待ち、予約受付などを快適に行えることであったり院内での感染を防ぐ為に、食堂などで待機して呼び出しするなどの仕組みが、QOHH(Quality of Hospital Hospittality)につながるという創造と提案と開発を行っています。
 
 例えば、高齢者の方は特に、案内が無いと初めての施設ではどうしても戸惑ってしまい、全ての案内を窓口で行う場合は、外来が400名を超える病院では、常時1~2名のスタッフが、総合受付に張り付かないといけません。ですが、それは「建築デザイン的に」解決をせねば難しいのですが、施設の増設などでレイアウトが分かりにくい場合などは、「看板で表示する」「受付で地図を配布、案内」するだけでなく、「サイネージで補強する、補完する、補足する」などが必要になる場合があります。一つの例を挙げると、食堂やATMの館内場所を、サイネージなどで放映し教えてあげる、などは親切な対応です。
 
 健診センターなどでは院内案内図を表示するだけで、施設の案内がよりスムースになります。
 

運用の傾向(建築面)

 
 また、最近の建築デザイン的には、病院も、すっきりとしたデザインで掲示物の張り紙をなくす運用が、一般的となっています。壁にベタベタとポスターなどを貼ると、建物内が、建築デザイン的には、「無政府・無秩序状態」に見えるため、患者は特に初回の訪問時には、案内に対して、違和感を持つ可能性があります。そのため、大きな総合病院では、掲示物を広報委員会などの管理課の元、一元管理をする事が多いのですが、張り紙を管理すること自体が、総務課などの負担の増加につながっている場合も多々あります。
 
 また、医師氏名・経歴の表示を看板の更新ではなくデジタルサイネージで行う病院も多くなってきました。看板の更新よりもデジタルサイネージで更新したほうがコストが下がる場合もあります。
 

運用の傾向(コンテンツ面)

 
 地域包括医療や地域連携などのオペレーションや考え方を普及させるために、サービス部門(地域医療連携室、産後ケアや緩和ケア)についての動画を放映する施設は増えています。
 

効率化の領域 

 
 また、待ち時間のイライラを解消することに加え、院内広報、待機時間の有効活用、感染症予防、予約案内による予約効率化などに対し、各病院にて様々な仕組みが使われています。
 
 サイネージを行う際の注意点
 
 サイネージを行う際の注意点としては
 
「サイネージはWEBや番号待ちの補助として行う」部分と、
「医療啓発として行う部分」、
「自社のサービスの特徴を伝える」という部分、に加え、
「待ち時間のストレスを緩和する」という事に有り、
 
導入時にその点は不明瞭なケースが多くあります。
 
 そのため、院内での検討時には、放映する内容含めて詰めていく必要があり、それにより目的が明確化します。
 
 弊社では、導入時にはその当たりのコンサルティングを行いながら、適度なバランスで独自のコンテンツを作っていきます。
 
 

サイネージ運用の課題

 
 サイネージについては、コストよりは、運用体制、が多くの組織で課題となっており、院長、事務長、広報委員会いずれの場合でも、トップダウン、で行わないと、コンテンツの更新などが進まないのは、WEBと同じです。また、担当者任せでは担当者の負担(特に企画、原稿制作)が多くなってしまい大変です。ですので、実際には広報すべきアイテム、というのある程度導入時に定式化し、トップダウンで見直しを行っていくことが理想です。
 
 医療広報のあるべき姿についても、疑問があれば、相談できるようなサイネージ事業者がパートナーとしては望ましいと思います。